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世界経済の大転換

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増田俊男氏の新たな動画(2020/04/06)。コロナウイルスにより世界恐慌といえる状況になっていますが、増田氏は世界経済の大革命のチャンスだという。

コロナ不況に弱いアメリカ、強い日本

ポイントは、以下の通り、

  • アメリカ国立衛生研究所(NIH)が世界最速でワクチンを開発中
    • 複雑な遺伝子操作によって作られたウイルスに対するワクチンは、ウイルスを作ったものにしか作れない
    • したがって、コロナウイルスはアメリカがつくった
  • アメリカの不法移民は約1100万人、彼らは社会保障番号もドライバーライセンス番号ももたない
    • したがって不法移民は管理・監督ができない
    • 不法移民はスラム街に居住する、スラム街は不衛生でありコロナウイルスの伝染源になっている
  • アメリカ人の貯蓄性向は限りなく0に近く、日本人の貯蓄性向は高い。
    • したがって、政府の支援があったとしてもアメリカのほうがコロナウイルスによる恐慌に対しては脆弱
  • アメリカの基幹産業たるシェールオイル企業は社債でなんとかもっている
    • シェールオイルの生産コストは1バレルあたり40ドル、現在の原油価格は1バレル20ドル
    • したがって、アメリカ政府はいつまでもシェールオイル企業の社員を支援できるわけではない
  • アメリカが潰れれば、日本もただでは済まない
  • 実体経済の10倍以上の金融経済があばれまくるバブルは精算すべき
  • 中央銀行制度が疲弊している、廃止すべき
  • 政府が紙幣を発行し、税金はインフレの調整につかうべき
  • 世界経済の大革命のチャンス

MMTという言葉はつかっていませんが、明らかにMMTについて言及されています。

ユダヤ左派を自称し、日頃キャピタルゲインの指南をしている増田氏のことばとしては違和感がありますが、言われている内容は全くそのとおりだと思います。

最近は、三橋貴明氏も行き着くところまで行ってしまえば逆に希望がもてる、といった内容のことを言われています。

ピンチはチャンス、危機を乗り越えて、より良い世界になってほしいですね。

もっとも日本の場合は、正気を失っている財務省と脳みその存在が疑わしい政府上層部がきちんと対応できるかどうか・・・

戦後スキーム脱却の最大のチャンスかも知れません。

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